Googleに口コミを書けないようにする・載せない方法は？

Googleマップは幅広いユーザーにアプローチできる反面、ネガティブな内容の口コミが投稿されるリスクも持ち合わせています。

中には、実際に以下のような口コミを投稿されたという経験のある方もいるかもしれません。

・適切な対応をしたのに、言いがかりをつけられた
・避けられないトラブルやミスにより、悪い口コミを書かれた
・低評価（星1つ〜2つ）をつけられた

このような内容の口コミが投稿されるくらいであれば「そもそも口コミを書けないようにしたい」と感じる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、悪い口コミへの対処法について解説します。

Googleマップには、口コミ投稿を停止できる機能はありません。

Googleビジネスプロフィールに登録している限り、口コミを投稿される可能性があります。つまり、Googleマップに掲載する以上は悪い内容の口コミを書かれるリスクを避けられないということを表します。

「Googleビジネスプロフィールに登録しなければ、Googleマップに店舗を表示させなくて済む」と考える方もいるかもしれません。

しかし、店舗のオーナー自らプロフィールを登録しなくても、多くの場合は一般ユーザーによりGoogleマップに店舗の情報を掲載されてしまいます。

その場合、店舗の情報を一般ユーザーが自由に編集できる状態であり、誤った情報が掲載されてしまうリスクが発生します。

そのようなリスクを防ぐため多くのオーナーは悪い口コミが投稿される可能性を把握しつつGoogleビジネスプロフィールに登録します。

Googleマップの口コミは、Googleが定めるポリシーに違反している場合、削除が認められることがあります。

また、以下に当てはまる場合は店舗のプロフィールそのものを削除できます。

・店舗が閉業した
・店舗が存在していない
・店舗の住所が異なっている

削除を行うには、Googleマップで自分の店舗を検索し、左下の「情報の修正を提案」を選択します。

「休業、閉業、または削除」を選択し、Googleへ報告しましょう。

しかし、休業や閉業などの理由以外で店舗のプロフィールを削除しようとしても、店舗を運営している限り、一般ユーザーにより情報が復活させられてしまう可能性があります。

「口コミの評価が悪いから、店舗のプロフィールごと消そう」と思い削除しても、解決にはならない可能性が高いことを覚えておきましょう。

店舗を経営していると、Googleマップへの掲載や口コミによるリスクは避けられないことが分かりました。

それでは、実際に悪い内容の口コミを書かれてしまった時はどのように対処すればいいのでしょうか。5つの対処法をご紹介します。

口コミの内容がGoogleが定めるポリシーに違反していれば、削除に応じてくれる場合があります。Googleがポリシーで禁止している行為の一例は、以下の通りです。

・口コミが事実ではない
・違法性がある
・中傷的な内容である
・なりすまし
・店舗に関係のない内容である

削除を依頼するためには、削除したい口コミの右端にある「︙」から「レビューを報告」を選択します。

「レビューを報告」を選択すると、以下の画面が表示されます。当てはまる項目を選び、削除依頼を完了させましょう。

報告した口コミが不適切だと認められた場合のみ、Googleにより削除されます。口コミの審査が終わるまで、数日間の期間がかかることが一般的です。

口コミの削除が認められなかった場合には、口コミに返信するといいでしょう。

口コミの内容が事実であれば謝罪し、改善することを伝えます。

また、口コミが事実でない場合、そのことをはっきり伝えるといいでしょう。他のユーザーに「この口コミは事実ではないようだ」と分かってもらうことも大切です。

口コミの返信は、Googleビジネスプロフィールの管理画面の「クチコミ」から行います。

もし悪い内容の口コミを放置してしまえば、他のユーザーに「あまり熱心に経営していない店なのかな？」と思われてしまう可能性もあります。

そのような内容の口コミに返信することは気が進まないかもしれません。しかし、他のユーザーからの印象も考え、丁寧な文章で返信することを心がけましょう。

高評価の口コミを増やすことで、悪い内容の口コミが目立ちにくくなります。

店舗に寄せられた口コミが少なければ、その分悪い内容の口コミが目立つ可能性があります。しかし、口コミの総数が増えて悪い口コミの比率が下がれば、他のユーザーの目に触れる機会は少なくなるでしょう。

「これだけ多くの口コミがあれば、少しくらい低評価の口コミがあってもおかしくない」と思うユーザーもいます。中には、悪い内容の口コミがあれば、店舗の口コミがサクラややらせではなく、信憑性のあるものだとプラスに捉えるユーザーも存在します。

Googleの口コミでトラブルが生じた際は、以下の方法も使えます。

・開示請求を行う
・ディスカバリー制度を利用する

「開示請求」とは、投稿者の情報を開示することを請求する法的な手段を指します。投稿者が特定できれば、話し合いや損害賠償の請求などが可能になります。

「ディスカバリー制度」とは、裁判所を通じて投稿者の情報の開示を求める制度です。Googleの本社があるアメリカの制度ですが、日本の弁護士に依頼して制度を利用することもできます。

これらの方法を使いたい場合、Googleにクチコミを削除してもらうことで情報が失われてしまう可能性があります。法的な手段を検討している際は弁護士に相談し、慎重に動くようにしましょう。

Googleマップの口コミにおけるトラブルを防ぐためには、Googleビジネスプロフィールの情報をこまめ見直すことも重要です。

プロフィールと店舗の実態が異なっていれば、クレームの元になります。例えば「Googleマップでは禁煙と書いてあったのに、行ってみたらタバコの匂いがした」というのは、飲食店などでよくあるケースです。

特に気をつけたいビジネスプロフィールの情報は、以下の通りです。

・営業時間と定休日
・メニュー内容と価格
・電話番号
・新型コロナウイルス関連

これらはユーザーが特に知りたい情報であり、間違って掲載していれば信頼を失うことになりかねません。「メニューの価格を更新したのに、プロフィールの更新を忘れていた」などのミスが無いよう、常に正しい情報を記載するように心がけましょう。

Googleには、口コミを書けないようにする機能はありません。Googleビジネスプロフィールを利用していなくても、店舗を経営していれば、ユーザーが店舗情報を作成して口コミを投稿する可能性もあります。

もし悪い口コミを投稿されてしまっても、対応次第で挽回することが可能です。Googleに削除を依頼したり、口コミに返信したりなど、適切な対処をしましょう。