MEO対策は意味ない？やる理由と詐欺業者の見分け方6個

Googleマップを活用したSEOとして、近ごろ注目を集めているのがMEO対策です。
爆発的にスマホが普及した昨今、行きたい店舗を探すのにGoogleマップを使う方も多いのではないでしょうか。

しかしそういったMEOの需要につけこんで、不当なサービスで金儲けする悪質業者がいるのもまた事実で、「MEO対策は意味ない」との噂も一部では広まっています。ただ、正しいやり方で対策をしていけば得られるメリットも多く、全店舗にオススメの施策です。

そこで今回は、MEO対策をやるべき理由と詐欺業者の見分け方について解説していきます。業者選びに失敗して、大切なお金と時間を無駄にしないように、外注をお考えの方は本記事を参考にしてみてください。

MEO対策は「Map Engine Optimaization（マップエンジン最適化）」の略で、Googleマップ内における掲載順位の上位化を目指す施策のことです。また地域に密着したSEOという意味で、別名「ローカルSEO」とも呼ばれています。

店舗型のビジネスにをしている企業や団体にはとても効果的な施策で、近年、力を入れて取り組んでいるところが多くなっています。

Googleマップの画面をひらいて、キーワード検索したときにいくつかの店舗情報が表示されます。
現在、ユーザーが使用しているデバイスはパソコンよりもスマホの方が圧倒的に多いため、MEO対策により数ある競合店舗よりも上位表示できれば、多くの集客が見込めるでしょう。

Googleマップ内ではない一般的なGoogle検索でも、キーワードによっては店舗情報が表示されることがあります。

特定のキーワードで検索したときの上位3位以内の店舗が地図とともに表示される「ローカルパック」と、検索キーワードに最も近しい代表的な店舗1つが検索結果右側に表示される「ナレッジグラフ」の2種類です。

いずれもかなり目立つ場所に大きく表示されるため、ユーザーの目に留まりやすく、来店してもらいやすくなるでしょう。

検索エンジンでキーワード検索するユーザーは、自ら積極的に情報を求めており、来店に至る可能性が高い顕在ユーザーです。例えば「原宿　美容室」で検索するユーザーは、原宿にどこかいい美容室がないか探しているユーザーだといえるでしょう。

MEO対策をすることで、そのような見込みの高いユーザーを集客できます。

MEOはSEOと違い、Googleビジネスプロフィールを活用して行う施策のため、SEOよりもやるべきことが明確で、内容も比較的簡単です。さらに、Googleビジネスプロフィールは一切課金することなく使えるので、費用をかけずに対策できます。

もし、代理店などへ外注したとしてもSEOほど費用はかからないため、リーズナブルな価格で導入できます。

Webマーケティング会社であるにも関わらず、テレアポで自社サービスを営業する会社はあまり力のある会社ではない可能性があります。電話営業を受けたら、なぜ自社に営業をかけてきたのかを聞いてみて、理由が正当で納得のいくものであれば、一度話を聞いてみるというスタンスがいいでしょう。

「丸投げOK」という言葉は聞こえはいいですが、いざ施策が開始されると、業者が何をしてくれているのかこちらで把握できず、本当に対策してくれているのかが不明確になりがちです。

Web集客の知識がなかったり、対策するためのリソースが割けない企業ほど陥りがちな罠ですが、自分の店舗は自分で守るという責任感をもって、業者と共同で運用していくのが最も理想的といえます。

「絶対に上がります」「〇〇すれば必ず〇月までに上位化できます」と声高に順位保証をしてくる業者も注意する必要があります。検索順位の決定権はすべてGoogleが担っており、業者が操作することは不可能です。

本当に短期間で上位化できる施策があるとすれば、それはGoogleのガイドラインに違反している可能性があります。

Googleマップには星の評価や口コミを書ける機能がありますが、ユーザーを装って自作自演の口コミ・評価を行うのはガイドラインで禁止されています。施策内容を聞いて、口コミ代行について説明を受けたら、契約しないことをオススメします。

MEO対策はやれることがSEO対策と比較してそれほど多くありません。そのため、外注したときに大した施策をしてもらっていないのに無駄に費用がかかっている可能性もあります。契約前には具体的にどのようなことをしてもらえるのかをきちんと確認し、他の業者と相見積もりをとるようにしましょう。

どのようなキーワードで上位化を狙っていくかだけでなく、どこで検索したときに上位化できるようにするのかのすり合わせも必ず行っておきましょう。

MEO順位は「検索ユーザーと店舗間の距離」も関わっており、例えば「弁護士事務所」というキーワードでも、東京から検索したときの検索結果と北海道から検索したときの検索結果では、表示される弁護士事務所は全く異なります。

検索条件を明確にしておかないと、成果の有無が把握できないため、対策前に認識を合わせておきましょう。

MEO対策にも当然Googleの規約違反になる行為が存在します。
ここでは、規約違反の中でも特に多い代表的なものに絞ってご紹介します。

ビジネス名を設定するとき、正式名称以外のものするのはNGです。

キーワードを入れようとしたり、店舗をPRしようとしたりして、ついキャッチーな名前に設定しがちですが、ユーザーが混乱してしまうとの理由で規約違反に該当します。

先述したとおり、一般ユーザーを装った自作自演の口コミ対策はユーザーをだます行為であり、規約違反になります。

一方で、このような口コミ対策を売りにしているMEO業者はかなり多いため、注意してください。

サービス内容を確認し、どのような施策を行ってくれるのか、Googleの規約に反した施策になっていないかの確認は忘れないように行いましょう。

そのうえで、どのように施策を推進していくかも重要です。「キーワード選定はどんな基準で決定するのか」「どういった検索条件で上位化を狙うのか」「レポート提供と報告はどのぐらいの頻度でしてくれるのか」「自社が担当する業務にはどのようなものがあるか」などもきちんと把握するようにしてください。

費用を確認するときは、サービス内容と照らし合わせて判断し、必ず複数社で相見積もりをとりましょう。費用が高くても成果を出せる可能性が高ければ、対策費用以上の大きなリターンが見込めますし、費用が安くても大したサービスを受けられないまま、成果が出ず、無駄なお金になるかもしれません。

事例実績も必ず確認しておきたいポイントです。提案時にどんな美辞麗句を並べ立てられても過去に成功した事例がなければ、成果がでないかもしれません。事例実績を確認するときは、できるだけ同業種の事例を見せてもらうようにしましょう。

今回は、MEO対策をやっておくべき理由と詐欺業者の見分け方について解説してきました。

MEOには多くのメリットがあるため、はじめて取り組むときは外注してみるのもひとつの手ですが、詐欺業者の特徴を知っておかないと、損するだけで終わってしまう可能性もあります。

必ず複数の業者で比較検討し、契約した後も、業者と自社で力を合わせて対策していくというスタンスで実施するようにしましょう。